1.資格更新制導入の趣旨

 公益財団法人日本体育施設協会(以下、本協会という)の指導者養成・認定事業は、昭和42年に「水泳指導管理士」「トレーニング指導士」「屋内及び屋外体育施設整備士(現行名称:体育施設管理士)」の養成を開始し、さらに平成18年には「体育施設運営士」「上級体育施設管理士」資格の創設等、その間、時代の要請に応えるべく幾度かの制度改定を行い、今日に到っています。

 一方、我が国の体育・スポーツ界を取り巻く現状を見るに、正に新しい時代を迎えたといっても過言ではありません。2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催決定を機に、国民の体育・スポーツに対する興味・関心が醸成され、スポーツへの参加意識も高まりを見せつつあります。加えて、平成27年10月にはスポーツ庁が発足し、今後の国のスポーツ施策に対する期待が集まっているところです。

 その中において、国民のスポーツ活動の受け皿としての体育・スポーツ施設及び関係指導者の役割が今後益々重要になることは想像に難くありません。

 特に、指導者については、今日の施設設備機能の発達や利用者ニーズの多様化等もあり、求められる質的レベルも多様化高度化の様相を呈しています。

 本協会では、この状況を踏まえ、認定している各種施設関係指導者の質的レベルの維持及び更なる向上を図ることが急務と考え、「トレーニング指導士」認定者に対して既に平成25年度から導入している4年毎の資格更新制を、「水泳指導管理士」「体育施設管理士」「体育施設運営士」「上級体育施設管理士」の各認定指導者においても導入することといたしました。

2.資格更新制の目的

(1)資格者の知識・技能(指導力)の維持及び更なる向上を図ること

 本協会認定の各指導者は、これまで資格取得後は永久登録として今日に至っていました。そして、主に本人の自己研鑽によってのみ、その指導力の維持・向上が図られてきましたが、それでは今日の日々進歩する水泳・プールの指導管理あるいは施設の管理運営に関する理論及び方法論等に対応するには自ずと限界が生じる可能性もあります。

 本協会では、この更新制導入によって、有資格者の方々との連帯を強固なものとし、可能な限り、関係する新しい情報を提供し、有資格者の指導力向上に寄与したいと考えています。

(2)有資格者の社会的地位向上を図ること

 更新制導入にて確保される指導力を踏まえ、組織内及び社会的地位・身分などを明確にします。そして、有資格者との双方向的な情報提供等を通し、地域社会からの認知、期待及び信頼を得るべく組織体制を整備したいと考えています。さらには、指導者同士の交流を通じた相互研修の場を提供します。具体的には、既に開設している“公認指導者のための情報共有サイト「スポーツコミュニティ広場」”への参加です。

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