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新型コロナウイルス感染症に関連しての救急手当・心肺蘇生法の実施および講習のあり方について

公益財団法人日本体育施設協会スポーツ救急手当医事委員会においては、 厚生労働省より発表された、一般財団法人日本救急医療財団・心肺蘇生法委員会による「新型コロナウイルス感染症の流行を踏まえた市民による救急蘇生法について(指針)」にしたがって、スポーツ救急手当のプログラムの内容について、以下の提言をまとめましたので、関係各位にあっては十分の留意をされるようにお願いします。

すでに、この指針に沿って、各地の消防等で、講習修了者に対しての案内や、講習会が再開されていますが、「心肺蘇生法の実施による救命効果」と「新型コロナウイルスの感染リスクの回避」を両立させるべく、十分の配慮をお願いいたします。

基本提言

(原則)

新型コロナウイルス感染症の流行にあっても、従来のプログラムの内容を変更することはなく、従来より重視してきた感染防止策を、より徹底・厳格に運用するということが基本である。

(感染防止の徹底)

従来、ともすれば、感染防止具の装備を十分に行ってこなかったという現実があるが、特にこの期間(新型コロナウイルス感染症が流行している期間・以下同様)に於いては、人工呼吸用感染防止具(ポケットマスク等)、グローブ等の使用、および救助活動後のうがい・手指消毒・洗顔等の徹底に留意されたい。

(人工呼吸について)

スポーツ現場に特化することを「スポーツ救急手当」プログラムは目標としたものであり、その前提として感染症に罹患している者等の「傷病者」はスポーツのプログラムに参加していないことを暗に想定している。 したがって、スポーツをしている者については「成人」といえども、窒息や溺水(特にプール、海洋等)などの呼吸障害を原因とする場合が多いことを想定し、「人工呼吸を行わない」ことを原則とはしない(インストラクター各自の判断に委ねる)。

これについては、厚生労働省の指針は、「呼吸障害を原因とする心肺停止の可能性がある場合は、人工呼吸を排除しない」ことが、理由・目的と理解できることから、その理由・目的に準拠することとするものである。

ただし、講習の中でも明確にしているとおり、人工呼吸は義務ではない。したがって、人工呼吸をすることが躊躇される場合においては、それを省略したとしても積極的に責任を問われるものではない。

スポーツ現場ではない一般の生活の場面で、心肺停止事例に遭遇した場合には、成人への人工呼吸については、この期間については省略することとする。

(参加者の選別)

スポーツ活動(プログラム)への参加者、あるいはスポーツ施設への入場者については、厳格に感染症(今回の場合は新型コロナウイルス感染症)の疑われる者を排除すべきである。これは、監督者ないしは施設管理者としての責任であると考えられる。

救急手当・心肺蘇生法の実施方法に関するよりも、この参加者の厳格な選別のほうが重要であり、まず第一には、それによって感染を防止することが強く望まれる。

(講習の実施について)

この期間におけるスポーツ救急手当の講習にあっては、別紙2による注意事項を参考として、感染防止に十分の留意をして実施をされたい。

ただし、いささかもプログラムの内容を省略するものであってはならない。また、特に感染防止具にあっては、必ず使用することとする。

(期間の限定)

この提言の対象とする期間は、原則として新型コロナウイルス感染症の流行の間とする。 期間の解除等については、公益財団法人日本体育施設協会、ないしはスポーツ救急手当て事務局からの案内によるものとする。



以上の提言にしたがって、十分な注意を払って対応していただけますよう、お願い申し上げます。

スポーツ救急手当講習会を開催する場合、受講者には「スポーツ救急手当講習会における遵守事項」に同意・署名していただくよう、ご指導ください。

pdfスポーツ救急手当講習会における遵守事項(同意書)


【参考資料】
pdf「新型コロナウイルス感染症の流行を踏まえた市民による救急蘇生法について(指針)」
   一般財団法人日本救急医療財団・心肺蘇生法委員会

pdf「新型コロナウイルス感染症に関連するスポーツ救急手当講習における留意事項 」
   消防庁

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